実際原価が“発生した原価”であるのに対し、標準原価は“発生すべき原価”であるといえる。

標準原価は、原価の達成可能な目標を、合理的・科学的手法に基づき、標準値という姿で設定した原価である。

 

 実際原価計算では、例えば前月の実際原価と当月の実際原価とを期間で比較し、原価管理に利用しようとする。

標準原価計算では、達成目標である標準原価と実際原価とを比較し、その差異を分析することによって、原価管理に利用しようとする。

“原価差異”を素早く把握し、改善策を施し、標準原価に近づけることが重要である。

 

他方、多機種を製造している企業において、機種別に実際原価が要求される場合もある。

この場合には、標準原価を基準として原価差異を加減することにより、算出する。

あくまでも、標準原価を基準として算出することが重要である。

もし、あまりに大きな原価差異が生じた場合には、標準原価の見直しが必要である。

 

常に標準原価を基準とし、管理の尺度とすべく、その精度向上に取り組む必要がある。